EVへのネガティブキャンペーンが必死

電気自動車を巡る話題は国際的に“花ざかり”　だが、コトはそれほど簡単ではない Economic News

世界的に内燃エンジン車から脱却して電気自動車に移行する流れが加速している。
その流れに逆行して一部の報道や論評は電気自動車の粗さがしに必死だ。
背後にいるのは苦境に立たされる内燃エンジン産業だろう。

《賑やかな電気自動車の話題だが、課題は極めて多い》
には突っ込みどころが満載だ。

「自動車の走行段階でCO2排出がゼロであっても、発電によってCO2を大量排出するのでは何の意味も無い。」
⇒日本に限っても少なくとも再生可能エネルギーによる14％は多いなる意味を持っている。
近い将来、再生可能エネルギーは消極的な安倍政権でも20％以上に増やし、実際は30％を超えるだろう。
加えて、家庭用電気自動車は屋根に載せた太陽光発電との親和性が高く、ZEHの一端を担う存在として電気自動車のバッテリーは存在価値が高まることは必然だ。
EU諸国における再生可能エネルギーの比率はさらに高く「何の意味もない」の根拠はまったく存在しない。

「満充電からの走行距離の問題、バッテリー寿命などの技術的問題、給電施設などインフラの問題などだ。まだまだ普及段階に入ったとはいえない。」
⇒確かに現時点では課題が完全に解決されたとは言えないが、解決までに必要な時間はかなり短いと考えていいだろう。
2020年ごろに到来する電気自動車の隆盛期には走行距離の問題、バッテリー寿命などの技術的問題は課題では無くなり、インフラの問題は需要の高まりに応じて整備されるはずだ。

「化学に依存する電池は半導体などと異なり、急速な性能向上は難しい」とする専門家の意見もある。
⇒これはひどすぎて、返す言葉もない・・・。

内燃エンジン産業は電気自動車の足を引っ張ることで延命を図るのではなく、産業構造の変化に順応することの方が重要だ。
それができなければ淘汰されるのは産業の歴史が物語っている。